所屬科目：研究所、轉學考(插大)◆日文
1.いくら丈夫でも、こんなに働かされては平気でいられる__。(A)わけがある (B)わけである(C)わけがない (D)わけのない
2.大学を卒業した後どんな職業につくべきか、迷っている。会社員になるか__、学校の先生になるかだ。(A)それほど (B)それでも(C)それとも (D)それでは
3.いつも静かでやさしいあの人がそんなことを言ったなんて、ちょっと信じ__。(A)ざるをえない (B)がたいことだ(C)ずにいられない (D)すぎないことだ
4.今日の音楽会はすばらしかった。私の聞いた__では、今までで最高の演奏だった。(A)以来 (B)以上(C)うえ (D)なか
5.彼女は一番行きたかった大学に合格し、うれしさの__跳び上がった。(A)ともに (B)あまり(C)ばかり (D)たびに
6.先日起きた事件__人々に恐怖感を与えた事件はないだろう。(A)だけ (B)こそ(C)ほと (D)ばかり
7.もう酒は飲まないと決めた__、どんなに誘われても絶対にそれを守りたい。(A)わけは (B)以内は(C)うちは (D)以上は
8.今、対策をたてないと、大事故につながる__がある。(A)気味 (B)一方(C)おそれ (D)あまり
9.兄のへやにはラジオやテレビ__があります。(A)も (B)など(C)と (D)や
10.目の中にゴミ__入って、いたいです。(A)を (B)が(C)に (D)で
1.私はイタリア料理()好きです。
2.私はバソコン()欲しいです。
3.私は木村さん()花をあげました。
4.タクシー()うらへ帰ります。
5.きのう会社()休みました。
1. 自動車
2. 事務所
3. 宿題
4. 速達
5. 雜誌
6. 友達
7. 手帳
8. 封筒
9. 旅行
10. 約束
四、請將下列短文翻譯成中文。(共 20 分)天皇陛下の退位を実現する特例法が 6 月 9 日、参院本会議で自由党を除く全党・全会派の賛成で可決、成立した。その後、皇族や三権の長らでつくる「皇室会議」での意見集約を受け、政府は 12 月 8 日、陛下の退位日となる特例法施行日を 2019 年(平成 31 年)4 月 30 日とする政令を閣議決定した。翌 5 月 1 日に皇太子さまが即位され、新しい元号となる。天皇の退位は 1817 年の光格天皇以来で約 200 年ぶり。退位後、陛下は「上皇」、皇后さまは「上皇后」となられる。祝日の「天皇誕生日」は 12 月 23 日から、皇太子さまの誕生日の 2 月 23 日に変更される。皇位継承順位 1 位の「皇嗣」となられる秋暮宮さまについては、皇族費を 3 倍に増額する。政府は年明けに、管官房長官をトップとする委員会を設け、元号の選定や儀式のあり方などの検討を本格化させる。新元号は、改元に伴う国民生活への影響を最小限にとどめるため、2018 年中に事前公表される見通しだ。(引自読売新聞，2017 年日本の 10 大ニュース，「天皇退位特例法が成立，19 年 4 月末退位，5 月改元へ」，http://www.yomiuri.co.jp/feature/top10news/20171222-OYT8T50045.html)
五、請將下列短文翻譯成中文。(共 30 分)NHK の受信料制度が憲法が保障する「契約の自由」に反するかどうかが争われた訴訟の上告審判決で、最高裁大法廷(裁判長・寺田遠郎長官)は 6 日、制度を「合憲」とする初判断を示した。国民が公平に財源を負担して NHK を支える制度の合理性を司法が認めた形となる。今後の公共放送のあり方を巡る議論や、約 900 万世帯に上る未契約者からの受信料徴収にも影響を与えそうだ。今回の裁判は 2006 年にテレビを設置した後、「偏った放送内容に不満がある」と受信契約を拒んでいた東京都内の 60 代男性を相手取り、NHK が契約締結や未払い分の支払いを求めて 11 年に提訴。NHK はこれまで未契約者に対する同種訴訟を約 300 件起こしているが、最高裁が判決を出すのは今回が初めて。放送法 64 条は、テレビなどの放送受信設備を設置した世帯や事業所は「NHK と受信契約をしなければならない」と規定する。この規定を巡り、男性側は「罰則はなく、努力義務に過ぎない。契約を強制する規定だとすれば憲法に違反する」と主張。NHK 側は「放送法が定める『豊かで良い放送』をするために受信料制度は不可欠で、合理性や必要性がある」などと反論していた。1、2 審は、契約は義務と認めた上で受信料制度は「公共の福祉に適合し必要性が認められる」と合憲判断。男性に未払い分約 20 万円の支払いを命じた。双方の上告を受け、最高裁は昨年 11 月、15 人の裁判官全員で憲法判断や重要な争点の判断を行う大法廷に審理を回付していた。(引自毎日新聞，「NHK 受信料・制度は「合憲」最高裁が初判断」，2017 年 12 月 6 日，https://mainichi.jp/articles/20171206/k00/00e/040/327000e)
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